社葬／合同葬－会葬者も多い大規模葬儀
社葬は、法人（企業）が施主となって会社によって営まれる葬儀です。また、合同葬とは、故人の喪家としての葬儀と法人としての葬儀を一体合同に執り行う葬儀スタイルです。いずれも、会葬者の多い大規模な葬儀となるのが通例です。
同様の大規模な葬儀としては、社会的な著名人や有名芸能人などが亡くなった際に催されることの多いお別れ会があります。
社葬は、故人への弔意と会社のステータスを示すもの
社葬は、法人（企業）＝会社の創業者やオーナー、経営者が逝去した場合の他、社業に特段の貢献があった役員・社員が亡くなった場合や、業務中の事故などで殉職した社員の葬儀でも営まれます。
社葬には、遺族家庭による通常の葬儀とは異なる意味と目的があります。
たとえば、会社創業者やオーナー、経営トップなどの逝去にともなう社葬には、故人への深い弔意と敬意を全社的に示すとともに、故人に代わる事業継承者を社会的に広く認知して貰い、会社のステータスを保つことに大きな意義があります。
社業に大きな貢献をした役員・社員や殉職者の社葬も、企業としての社会的ステータスを示し、会社全体の士気を高めることにつながります。
このため、社葬で避けなければいけないのは、むやみに葬儀費用を抑えて、吝嗇（りんしょく）・窮迫（きゅうはく）の印象を与える葬儀にならないようにすることです。
とりわけ、後継者のお披露目要素が強い場合は、細部の視覚イメージまで留意する必要があります。
このため、社葬では、社内に「葬儀実行委員会」などを設置するなどして入念な準備をし、取引先や関係者・関係団体などにも丁寧に漏れなく告知します。
こうした準備期間を経ることから、社葬は故人の逝去から概ね1週間以上後に執り行われるのが通例です。その間、エンバーミングなどで遺体を維持保存することもありますが、社葬に先んじて遺族・親族のみで密葬を済ますことが一般的です。
社葬には、企画力と実施するセンス・練度の高い葬儀社が必要
葬儀支援ネットでは、社葬のための企画・コーディネートを提供し、社内の「葬儀実行委員会」などの準備・実施作業をサポートします。
また、提携葬儀社の中でも社葬施行実績・実力ともに抜群で、企画実施のセンス・練度に優れた葬儀社をご紹介し、連携して支えます。初めての社葬でも、失敗させません。お問い合わせください。
葬儀支援ネットの葬儀社紹介は無料です。詳しくは、葬儀社紹介の流れをご覧ください。
合同葬の場合の役割分担
合同葬では喪家と会社との役割分担があります。
施主は通常、喪家の喪主の方になりますが、葬儀委員長を会社の代表取締役が務め、実質的には社葬とほぼ同様に執り行われます。
このため、社内の「葬儀実行委員会」は喪家との調整・連絡も密に行う必要があります。
社葬／合同葬の費用 ～ 経費計上できる費目・できない費目がある
社葬または合同葬にどれくらいの費用をかけるかは企業の判断です。費用対効果といった指標がある事柄と違う一方で、上記のように、企業としてのステータスやブランドに影響を及ぼす面もありますから、各費用項目の内容を細かく検討することで、妥当性を判断します。
なお、社葬の費用項目には、経費計上できるもの・できないものがあります。このため、葬儀支援ネットでは、社葬には、その会計処理にも精通している葬儀社をご紹介しています。
社葬に適した葬儀式場例
社葬は、会葬者の多さと企業ステータスの両面から、寺格の高い寺院斎場や、火葬場を併設した大手民営斎場などが、大企業ではよく利用されます。一方、創業地や地域基盤を重視しいる中小規模の企業や老舗などでは、地元にある式場スペースの広い斎場、ホールや、大きな公営斎場（東京都青山葬儀所など）が利用されるケースも多く見受けられます。
- 公営式場（比較的広いスペースでかつ、複数式場を併せて使用できるため）
- 火葬場併設の民間斎場（複数式場併せて使用できるため）
- 寺格の高い寺院斎場、式場スペースの広い寺院斎場
- 寺院や教会の本堂（信徒の場合）