お葬式は、菩提寺の本堂や信仰する宗教の教会堂で行われることもありますが、多くは、こうした斎場を利用して行われます。
首都圏では公営、民営の斎場が各地にあり、多くは宗教・宗旨宗派に関係なく、所定の施設使用料で葬儀を行うことができます。
公営、民営を問わず、斎場の手配は喪家が直接することもできますが、葬儀を任せる葬儀社が行うのが一般的で、また確実です。
ただし、葬儀社の中には自社で斎場施設(葬儀会館、セレモニーホール)を持ち、引き受け葬儀はそうした自社斎場で行うことを条件にしている場合もありますから、事前の確認してください。特に費用面で、他の公営・民営斎場の使用料と比較することをおすすめします。
自前の斎場を持つ葬儀社に頼む場合でも、葬儀式場として希望する斎場があれば、はじめに葬儀社に伝えるようにしましょう。
葬儀支援ネットでは、自社斎場で葬儀を行うことを条件としている葬儀社はご紹介しません(自社斎場を持つ葬儀社を排除するということではありません)。あくまで、ご遺族、ご喪家の希望に沿う斎場の手配ができる葬儀社をご紹介します。
ご相談いただく際にご希望の斎場・式場を言ってくだされば、その斎場・式場に通じた葬儀社とマッチングします。
火葬場は故人のご遺体を荼毘(だび)に付し、拾骨(しゅうこつ。「骨上げ」ともいう)するための専用施設です。「斎場」または「葬祭場」とよばれることもありますが、葬儀式場としての斎場と区別するために、「火葬場(かそうば、かそうじょう)」と言うのが一般的になっています。
火葬場は全国的に公設公営の施設が主ですが、首都圏では、火葬専用の公営施設の他、斎場も併設している公営施設、民営施設が複数あります。特に東京都23区内では民間企業による火葬施設が大半です。
遺体の火葬を火葬場に申し込み手続することは、火埋葬許可証があれば、誰でもできます。しかし、近年は高齢者人口の急増により既存の火葬場だけでは不足気味となっていて、地域や時期によっては数日待ちというケースもありますから、葬儀社に任せる方が早く、確実な場合もあります。
斎場(葬儀式場)は、運営管理主体の違いや火葬施設の有無などによって、次のように分類されます(詳細と地域ごとの施設については、それぞれをクリックしてください)。
火葬場は全国的に公立の施設が中心ですが、首都圏では、東京都と埼玉県、神奈川県に民営の火葬場もあります。これら民営の火葬場は斎場(葬儀式場)の施設も併設していますが、火葬施設のみを利用することもできます。
現在、首都圏の次の地域での葬儀をサポートできます。
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